このページは上から新着順、見出し2で年の区切り、見出し3でニュースタイトルです。
・全国視覚障害者外出支援連絡会(JBOS)が解散!(R7年2月18日UP)
今まで手帳のない外出困難者でも利用できる同行援護を紹介してきたJBOSが2024年12月31日を以て解散していたことが判明しました!ウェブサイトは2025年末まで存続とのことですが、同サイト存続は手帳のない外出困難者にとって大変重要なものです!早速問い合わせ、ウェブ存続の要望及び、引き継ぎしても良い旨をお伝えしました。
・感覚過敏 AbemaTVで放送!(R7年2月16日UP)
感覚過敏研究所を開設されている加藤路瑛さん出演の「感覚過敏特集」が2月13日に放送されました!
・経済学者安岡匡也教授が眼球使用困難者の経済状況を論文として発表(R7年2月16日UP)
安岡匡也教授(関西学院大学経済学部)がコロナ後遺症・コロナ/HPVワクチン後遺症患者の経済状況第二弾を昨年発表されましたが、重度眼球使用困難者も入れてくださっていることがわかりました!先行して英語版が公開されていますが、その日本語版について、こちらからお願いし、注釈をラストにまとめたバージョンも作成していただきました。多くの患者が慢性疲労症候群/筋痛性能脊髄炎(ME/CFS)や、他の感覚過敏を呈しており、広く私たちの周知・啓発に使える内容です。
Googleドライブに入っていますが、ダウンロードすることも可能です。iPhoneの場合はブックで読むと読みやすいでしょう。
↑ここから上R7年2025年
・眼瞼痙攣の3級年金打ち切り相次ぎ、ニュースに!(R7年2月14日UP)
昨年11月16日に共同通信の市川亨記者による記事「目が開かない…なのに年金を打ち切られた『眼球使用困難症候群』厚労省が誤り認め再審査へ」が発表されました。
・コロナワクチン後遺症により重度の倦怠感や目の痛みによる眼球使用困難症になっている女性がニュースに(R7年2月14日UP)
昨年11月9日に 【新型コロナワクチン後遺症】元看護師は車いす生活に「元の自分に戻りたい…」消防士「23㎏痩せ、心の病といわれた」『治らない』後遺症の現実 という記事が発表されました。
・厚労省障害福祉課 2年連続認めていたPDESへの同行援護を認めないことに!(R7年2月14日UP)
大変衝撃的なことですが、2年連続日視連に対してPDESの同行援護を認める旨発表していた厚労省が今年度になり、その内容を撤回していたことが判明しました。厚労省には強く抗議しましたが、態度は変わらず…。
・「障害年金法研究会」が国へ提言
3月6日、社労士や弁護士・研究者で構成される障害年金法研究会から国へ提言書(1.3MBPDF)が出されました。従来の医学モデルでなく、患者中心の社会モデルにするよう提言されているほか、 初診日問題などにも触れられています。
↑ここから上R6年2024年
・第66回 日本病院・地域精神医学会総会神奈川大会にて眼球使用困難症(PDES)当事者発表
12月16日・17日に開催された同大会にて医療ジャーナリストの月崎時央ƒさんとPDES当事者により「向精神薬と眼の不調・眼瞼痙攣についての考察」が発表されました。
・9月9日 原直人医師による羞明市民講座開催
9月9日に国際医療福祉大学 保健医療学部 視覚療法学科教授 神奈川歯科大学 眼科学 特任教授 原直人医師による「羞明への対処法」に関する市民講座が開催されました。
・NHK視覚障害ナビ・ラジオ第三弾が記事に
2023年2月19日(日)放送の「視覚障害ナビ・ラジオ」を基にテキスト記事が公開されました。
「ものを見ることが難しい眼球使用困難症とは? 症状・原因と必要な支援 – NHK ハートネット」
↑ここから上R5年2023年
・日本医師会雑誌にPDES関連論文掲載
日本医師会雑誌151巻1号(4月)に原直人医師による「羞明と疼痛を来す疾患―光による片頭痛発症の機序について」が、151巻3号(6月)に若倉雅登医師による「中枢性羞明―臨床上見逃されてはならない問題」、加茂純子医師・若倉雅登医師による「羞明等により日常生活に困難を来している症例について―厚生労働省福祉推進事業調査結果を中心に」が掲載されました! 神経眼科のみならず広く医学界に周知されることが期待されます!
令和3年度障害者総合福祉推進事業 実施事業一覧に眼球使用困難症研究の報告書掲載
上の報告書内に掲載されている眼球使用困難症候群リーフレット(画面読み上げ対応)社会システム
・いわゆる「眼球使用困難症」に関するシンポジウム開催G-frontier活動報告
厚労省から委託を受けた社会システム様主催のPDESシンポジウムPDESシンポジウムが3月12日に開催され、その動画が YouTubeに公開されました。
↑ここから上R4年2022年
G-frontier以前メディア情報(2017年〜2018年)